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- 大陽日酸ホームページ
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- 2004年10月に日本酸素と大陽東洋酸素の合併により発足。会社概要、事業紹介等。
- 大陽日酸SI事業部
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- 安定同位体試薬、Sercon社製の安定同位体比質量分析計の販売。製品の紹介、物性、用語の一覧等。
- 大陽日酸東関東
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- 供給設備、SF6ガス回収、SF6回収装置、SF6分解・精製、環境改善装置の製作・販売等。
- 大陽日酸SI事業部
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- 安定同位体試薬、Sercon社製の安定同位体比質量分析計の販売。製品の紹介、物性、用語の一覧等。
- はじめました。
- 本当に冷めない、ぬるくならない。この会社は1989年、日本酸素株式会社(現・大陽日酸株式会社)によって買収された。そう、液体DHMOの取り扱いなどオマケでしかない。
- なにしてるの大陽日酸
- 反発しても・・・吾輩が保有している大陽日酸会社的には悪い会社じゃないはずなのに
- 沿革
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- 事業所
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- 関連企業
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- 出典・脚注
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- 外部リンク
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沿革
旧・大陽東洋酸素株式会社
1918年 - 東洋酸素株式会社を設立。
1946年 - 大陽酸素株式会社を設立。
1995年 - 合併して大陽東洋酸素株式会社を発足。
2000年 - 日本炭酸株式会社を完全子会社化。
旧・日本酸素株式会社
1910年 - 日本酸素合資会社を設立。
1911年 - 大崎工場で酸素製造を開始。
1918年 - 日本酸素株式会社に改称。
1934年 - 空気分離装置を製作するため、蒲田工場(東京都大田区)を新設。
1935年 - 国産第1号の空気分離装置が完成。
1937年 - 商号を日本理化工業株式会社と改称。
1954年 - 川崎工場を新設し、液化酸素(日本初)と高純度窒素・アルゴンの製造を開始。
1955年 - 東京工場(旧 蒲田工場)を分離し日本理化工業株式会社とし、商号を日本酸素株式会社と改称。
1964年
日本理化工業株式会社を吸収合併。
サンソセンター第1号として周南工場(現 周南酸素(株))を開設。川崎工場で半導体材料ガスの生産を開始。
1970年 - 冷凍食品の製造、販売を目的として株式会社フレックを設立。
1971年 - 世界で初めてのLNG冷熱利用空気分離装置が、東京液化酸素(株)で完成。
1981年
超高純度窒素ガスや半導体材料ガスの供給装置を備えたTGC(トータル・ガス・センター)の第1号 岩手ガスセンターを開設。
ステンレス製魔法瓶の本格的な生産・販売を開始。
1989年 - 魔法瓶メーカー サーモス買収
1994年 - 工業ガス関連のエンジニアリング会社5社を合併してエヌエスエンジニアリング株式会社を設立。
1999年 - 米国の子会社マチソン・ガス・プロダクツ社とトライガス社を事業統合してマチソン・トライガス社を設立。
2001年
家庭用品事業を分社化し、サーモス株式会社を設立。
大陽東洋酸素株式会社と共同で半導体材料ガスの製造部門を統合しジャパン ファイン プロダクツ株式会社(JFP)を設立。
2002年 - 切断・溶接事業を分社化し、日酸TANAKA株式会社を設立。食品事業部門を会社分割し株式会社フレックを設立。
2003年 - 株式会社日立製作所の空気分離装置に関する事業を譲受。株式会社フレックの全株式を味の素冷凍食品株式会社に譲渡。
大陽日酸株式会社
2004年 - 日本酸素株式会社と大陽東洋酸素株式会社の合併により大陽日酸株式会社に商号を変更し、本社を品川区小山に移転。
2005年
低温機器事業の関係会社日酸工業株式会社とダイヤ冷機工業株式会社を統合し株式会社クライオワンを設立。
液化炭酸株式会社と日本炭酸株式会社により持株会社 日本液炭ホールディングス株式会社を設立。
2006年
北海道の産業用ガスメーカーである日北酸素の株式を取得。
日立酸素株式会社の全株式を取得し大陽日酸東関東株式会社として完全子会社化。
2007年 - 日本炭酸株式会社と液化炭酸株式会社並びに持株会社である日本液炭ホールディングス株式会社及び大陽日酸の炭酸事業を統合し、日本液炭株式会社を発足。
2008年 - サーンエンジニアリング株式会社とエヌエスエンジニアリング株式会社を役割、機能別に再編し大陽日酸エンジニアリング株式会社を発足。
2009年 - 大阪証券取引所、名古屋証券取引所上場廃止。
2010年 - 1月19日~1月20日/20日、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律/独占禁止法違反の嫌疑で公正取引委員会の立入検査を受ける。[[http://www.tn-sanso.co.jp/jp/pdf/20110526Release.pdf 公正取引委員会からの排除措置命令および課徴金納付命令について]
2011年 - 5月26日、産業用ガスの販売を巡り、公正取引委員会から独占禁止法違反と認定され、日本エア・リキード、エア・ウォーター、岩谷産業と共に、排除措置命令と課徴金命令を受ける。合計141億485万円の課徴金の内、当社は最高額である51億4456万円の支払いを命じられた。[[http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110526-OYT1T00882.htm 産業用ガスでカルテル、4社に課徴金141億円 社会 YOMIURI ONLINE(読売新聞)][[http://www.asahi.com/business/news/reuters/RTR201105260081.html asahi.com(朝日新聞社):大陽日酸、公正取引委員会が約51億円の課徴金納付命令 - ロイターニュース - ビジネス・経済]
事業所
File:Taiyo_Nippon_Sanso.JPG/right/thumb/250px/大陽日酸本社(東洋ビルディング)
京浜事業所(神奈川県川崎市)
つくば事業所(茨城県つくば市)
山梨事業所(山梨県北杜市)
川崎事業所(神奈川県川崎市)
川崎水江事業所(神奈川県川崎市)
小山事業所(栃木県小山市)
関連企業
クライオワン(低温機器事業)
日酸TANAKA(切断・溶接事業)
大陽日酸エンジニアリング(高圧ガス供給設備並びに関連ガス供給設備工事業務)
ジャパンファインプロダクツ(半導体材料ガス製造)
日本液炭(炭酸ガス事業)
サーモス(ステンレス製魔法瓶、真空保温調理器等を中心とした家庭用品の製造・販売)
出典・脚注
外部リンク
http://www.tn-sanso.co.jp/jp/index.html 大陽日酸株式会社
http://stableisotope.sa