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概要

岐阜県下では預金・貸金残高は市中金融機関中3割前後を占めるリーディングバンクであり、東海3県下に本店を置く地方銀行・第二地銀・信用金庫では最大規模である。 創業時に指導を受けた第一銀行の流れを汲む第一勧業銀行（現みずほ銀行）と親密だったが、1980年代後半より三菱銀行（現三菱東京UFJ銀行）と親密関係となる。また、日本銀行出身者が2代続けて頭取に就任した時代もあるが、6月に日銀及び旧大蔵省出身者の退任以降、いわゆる天下りが取締役（委員会設置会社ではないので執行役制度は無い）には存在しない。また、大手都銀からも同様である[http://72.14.235.104/search?q=cache:-l999lmk2XAJ:www.jic-gifu.or.jp/np/g_news/9905/0527.htm+%E6%88%90%E7%94%B0%E9%9D%96%E3%80%80%E6%9C%AC%E5%B1%8B%E3%80%80%E4%BA%BA%E4%BA%8B&hl=ja&gl=jp&ct=clnk&cd=1 1999年5月27日付岐阜新聞「役員全員生抜に／日銀・大蔵OB退任」。

経営

東海地方の金融機関との競合

岐阜県内金融機関の近年の傾向として、地盤とする岐阜県は2004年当時、十六銀行・大垣共立銀行・岐阜銀行・岐阜信用金庫の4行庫で預金40%、貸出金62%の寡占状態であり、また地場産業の低迷から、いずれも愛知県への進出（愛知県に本店を置く地銀協加盟行は存在しない）を強めている。こうしたなか、以降、旧東海銀行の再編参加により、当時一層の勢力猛進が恐れられていたUFJ銀行に対抗する戦略として、十六銀行・名古屋銀行・百五銀行の3行で業務提携を締結した。具体的な施策として、名古屋銀行との店舗交換や、3行間でのM&Aの相互紹介・共同商談会等を行い、さらに後述する現金自動預け払い機/ATM相互開放では愛知銀行を加え、これは、地域金融機関連携のモデルケースとして全国的に注目されてきた。 しかし10月、親密都銀である東京三菱銀行同行との地銀親睦会「好日会」会員。同様に愛知銀行も「好日会」に加盟、百五銀行はより親密度の高い「火曜会」に加盟している。 の持株会社、三菱東京FGによる、UFJホールディングスの救済合併が実現。追って商業銀行も1月に合併し、対UFJ銀行/UFJ包囲網として構築された地域銀行業務提携は、その再定義が噂された。 もともと東海地方は、無借金指向の企業が多いため貸出金利が全国平均より低く、また貯蓄率の高さから預貸率が低いため、その資金利鞘の改善が課題となっていた（旧東海銀行の東京進出および新興企業の積極的開拓もこうした歴史的背景からであるが、合併後の行内対立による経営悪化、とりわけ中京圏での弱体化は十六にとって奇貨となった）。今後の生存戦略の一選択として、銀行間の統合を探る動きも見られる。 今後、十六銀行を巻き込んだ構図として考えられるのは、 3行業務提携から企業合併/合併・持株会社/経営統合への移行 十六の3行連携からの離脱と三菱東京UFJ銀行への接近 などである。 1. に関して、特に名古屋銀行とは人事考課システムがほぼ同様なものが採用され、”合併を見越したもの”と噂されている。しかし、合併等で重要なポイントとなる次期勘定系システムの構築において、十六銀行は日本IBMをメインフレームに三菱東京UFJ銀行新システムとの共同運用を採用し、名古屋銀行（ベンダーは富士通）・百五銀行（同日本ユニシス）も其々異なったシステムを構築しつつある。ちなみに、他の東海3県地域銀行のベンダー採用状況は、大垣共立・三重銀行がNEC（三重は旧住友銀行のをパッケージ採用）、第三銀行・中京銀行・岐阜銀行が日立製作所（中京・岐阜は旧東海銀行のをパッケージ採用）、愛知銀行はNTTデータである[http://www.watch.impress.co.jp/finance/news/2000/12/29/doc1574.htm 「金融機関向けIT化がピークに／大手各社入り乱れてのデットヒート」Finance Watch impress。また前述の貸出金競争でも、名古屋銀行は貸出金総額を2兆円にすべく大幅な金利引き下げ競争を繰り返し、百五銀行は数年で愛知県内での貸出金をほぼ倍増させ、名古屋銀行の地盤である愛知県西三河地方への進出を強めているなど、3行間の競争は熾烈である。もともとこの業務提携は、愛知県内でUFJ銀行に対抗する為に名古屋銀行が最も積極的であったと言われ、3行間で温度差が前々から指摘されてきた。こうした理由で、3行間の合併・経営統合は東海銀行の合併同様、同床異夢の感もある。 2. に関しては、旧三菱銀行出身者により統治される三菱東京UFJ銀行において、同行の関連会社で旧東海銀行の親密行、中京銀行、岐阜銀行（勘定系システムは旧東海）との関係性変化を見る一部の見方から、両行を加えた「三菱UFJ系地銀」での再編成も考えられる。しかし、その点親三菱3行間、そして旧東海出身者のもと、中京金融界の過度な三菱化を警戒する両行や名古屋財界との関係から、十六銀行が主導的に関与できるとは限らない。また岐阜銀は元々十六系列であったが、その露骨なまでの”子会社扱”に反発し、に旧東海傘下に移った経緯があり、とりわけ十六にとって、すんなり決着できる関係とは言い難い。また、これとは別に、水谷研治中京大学教授ら一部旧東海OBより、旧東海銀行の独立を意図とした「東海三菱銀行」構想（りそなグループの傘下で、埼玉県を中心に営業する「埼玉りそな銀行」のような形態を想定）が出るなど、三菱主導による地域銀行再編も、様々な思惑が絡んでいるのが現状である。 11月28日付の日本経済新聞など各紙の報道では、同年12月1日より十六銀行が、経営再建中で、三菱東京UFJ銀行系列の岐阜銀行（岐阜市）に対し資本支援するなど、両行が包括的な資本・業務提携に向けた交渉に入ることが報じられている。 十六銀は数十億円の出資を検討しており、岐阜銀が発行する優先株を引き受ける方法が有力という。三菱東京UFJ銀行の地銀囲い込み戦略が進む中で、東海地方における地元金融機関の生存戦略と十六銀行との関係が注目された [http://www.chukei-news.co.jp/news/200407/15.html 2004年7月15日中部経済新聞「消えゆく旧東海銀行－UFJが三菱東京に支援要請」 [http://www.chukei-news.co.jp/news/200408/12.html 2004年8月12日中部経済新聞「UFJ統合交渉本格化－三菱東京の環太平洋戦略」。 7月30日、岐阜銀行が三菱東京UFJ銀行側からの資本支援を行うことを前提に、十六銀行は岐阜銀行を2010年度に完全子会社化し、2012年度を目処に十六・岐阜の両行を合併する方向で検討していることが明らかになった[http://www.gifu-np.co.jp/news/kennai/20100730/201007301542_11295.shtml 十六銀が岐阜銀合併へ　年度内に子会社化 岐阜新聞Web：2010年7月31日。同年12月22日付で、岐阜銀行を完全子会社化し、9月をめどに吸収合併する方針を正式に明らかにした。同時にシステム統合を実施した上で、岐阜銀行の48店舗中38店舗を合併と同時に廃店にし、残る10店舗を十六銀行の店舗として存続させることとした。

店舗政策

前述のように岐阜県内は、金融機関の寡占状態および地場産業の低迷による新規融資の掘り起しが見込めないため、バブル期には愛知県に積極的な店舗展開を行った。現在も、愛知県西部を中心に38カ店を配置するとともに、名古屋支店内に法人融資の部署を設置し、貸出の増強を図っている。の神戸町/神戸支店（岐阜県）開設以来、新規出店は中止し、岐阜県内店舗を中心に15カ店の支店統廃合を実施したしかし、さらなる岐阜県内店舗の統合には、地域の人的地盤との強い結合や愛知県における旧UFJ銀行の失敗例を踏まえ慎重である。。 また西三河地方4カ店（大府市/大府支店・西尾市/西尾支店・安城市/安城支店・豊川市/豊川支店）を名古屋銀行と店舗交換し、名古屋銀行から高山市/高山支店・大垣市/大垣支店・関市/関支店を譲受した。この西三河地区からの一部撤退は、対象店舗がバブル期に出店したため、各支店はキャッシュフローで黒字であったものの減価償却/償却損を計上していたことから、当時、妥当な判断とされたが、その後のトヨタ自動車関連企業はじめ当地の製造業の好況感から、結果的に失策ではなかったかとの見方もある。 近年の店舗政策としては、一部部分撤退した西三河地区に対して、店舗開設はないものの、豊田市・刈谷市・岡崎市・豊橋市にローンセンター（住宅ローン業務の専任部署）を設置、特に豊田支店ではには住宅ローン残高が全店1位（これまでは、岐阜県可児市/可児支店）になるなど、好調な成果を挙げている。また、岐阜県加納宿/東加納支店をはじめ、一部フルバンキング店舗を富裕層特化の個人専業店舗に転換する計画である。また、店舗見直しが一巡したことから、再び名古屋市内および近郊を中心に、店舗出店を計画しているほか、静岡県浜松市にも進出する計画がされている。 ファイル:JyurokuBank Tokyo-901.jpg/東京支店・東京事務所 ファイル:The Juroku Bank Nagoya Building 110222.jpg/十六銀行名古屋ビル ファイル:16BK Minokamoshop.JPG/美濃加茂支店

営業政策

法人市場対策

私募債受託や医療開業融資等に特色がある。
収益的には、預貸金利利鞘は地方銀行でも下位に属するなどその向上が大きな課題となっている。もっとも、この原因は東海地方の貸出金利が名古屋金利と言われるほど、全国平均と比較し低金利であるためであり、これは東海地方の金融機関全体に共通する課題である。
2005年以降、不良債権処理が一段落したことから信用リスクの対価として金利収入を目的とする「ドリームファンド」を500億円設定するなど、預貸金利利鞘の改善を図っている。

地方公共団体取引

岐阜県及び岐阜市、および岐阜県内の多くの市町村の指定金融機関を受託している。なお、一部の市町村は他金融機関（信用金庫）等との輪番制となっている。

個人市場対策

営業部隊
上記のように、低資金利鞘を補う手段として、手数料収入が見込まれる投資商品の販売に力を入れている。十六銀行営業部隊の優越的地位の濫用/パワーセールス力は、かつて日産コンツェルンかつて日産コンツェルンだった企業/日産生命保険ローン・富士エクセレントを始めとするゴルフローン・十六ディーシーカード/ディーシーカード獲得で発揮された。特に、2004年年度は変額保険市場で最もシェアの高いハートフォード生命保険の取扱販売高は、全販売金融機関（都市銀行/都銀・大手証券会社も含めて）第2位であった。最近では、リスクポートフォリオの観点もあり、東京海上日動あんしん生命の保険商品が販売の主力となっている。
ただし、この積極的な営業活動の反動で一時期、十六銀行は東海財務局管内での金融機関では、最も苦情受付件数が多く、2000年前後には業務改善命令発動も検討されたことがある。
また、2005年年度末決算では東海3県地銀・第二地銀全9行中唯一、総預金残高が350億円減少（投資商品を含む個人預かり資産高自体は増加している）し、急遽キャンペーン金利定期預金等を展開し、預金獲得を図っている。
2007年7月、日本経済新聞社と日経リサーチが共同で実施した第3回「銀行リテール力調査」（全国の121行の店頭サービスと金融商品充実度を比べるもの）では、2006年調査の24位から躍進し、地方銀行の中では首位の3位となった（ライバル行の大垣共立銀行は18位）。小島伸夫・頭取はその要因として、ファイナンシャルアドバイザーと呼ばれる資産運用担当者の積極配置と一部成果報酬制の導入、新システム導入に伴う新端末の導入と事務処理のスピードアップが奏功したと語っている。 イメージキャラクター
イメージキャラクターとしてトムとジェリーを採用。ボーナスキャンペーン等では、それをあしらった[http://www.tom-jerry.com/ キャラクターグッズが人気を集めている。しかし、最近は経費削減の一環で、トムとジェリーの出番は少なくなってきている。

自動機サービス

現金自動預け払い機/ATM・現金自動預け払い機/CD取引での他行利用手数料は、以降、近隣他行庫とのATM相互開放を順次拡大していった。
10月 - 十六銀行・百五銀行・名古屋銀行の3行間で相互無料開放


5月 - 愛知銀行を加えた4行間で相互無料開放

9月 - 十六・百五・愛知の3行（親三菱）と東京三菱銀行の間で相互無料開放


8月 - 同じく3行とUFJ銀行との間で相互無料開放

10月 - ゼロバンクに対抗し、岐阜県内本拠の全信用金庫（7庫）との間で相互無料開放。


2月 - 岐阜県下5信組の内、岐阜商工・益田・飛騨3信組との間で相互無料開放。ちなみに、参加しない残り2信組は、職域系の岐阜県医師と民族系のイオ）。

2月 - 三菱東京UFJ銀行の発足に伴い、新たに中京銀行・岐阜銀行（旧東海系銀行）との間で相互無料開放。
9月14日 - ATM運行業務を日本ATMに全面委託開始
1月17日 - イオン銀行相互間利用手数料及びイーネットATMの利用手数料を105円引き下げ（平日日中無料化）。

情報処理システム

に導入した勘定系システムである第三次オンラインは三菱銀行のシステムをパッケージ採用しており、7月より稼動した第四次オンラインも三菱東京UFJ銀行を中心に共同運用している（「他行との関係」参照）。この共同運用により、全店舗で外国為替の取り扱いが可能になった。一方、一部既存商品の変更・廃止や共同運用により収納代行等における大口取引先への個別対応が難しくなった。ちなみに十六銀行の費用負担分は、累計で約130億円相当とされる。 岐阜銀行を吸収合併することにともなうシステム変更は原則行わず、合併と同時に十六銀行の方式に片寄せすることになる予定。

沿革

単独で存続する銀行としては国内2番目に古い銀行であるちなみに国内最古の銀行は新潟県/新潟の第四銀行である。。当時、岐阜県下では三井銀行岐阜出張所が金融の重鎮を担ってきたが、民間業者への融資には慎重であった。そこで、岐阜町界隈の商工業者が中心となり、澁澤榮一率いる第一銀行（当時は第一国立銀行）の指導の下、10月第十六国立銀行として開設された。 同時期に設立された国立銀行 (明治)/国立銀行は在郷士族による出資が多かったが、第十六国立銀行は平民の出資94.4％にて設立された。以後、に株式会社十六銀行となり、明治・大正・昭和期において岐阜県下大小19の金融機関を吸収合併し、今日に至る。
10月 - 第十六国立銀行として営業開始
12月 - 株式会社十六銀行として発足
8月 - 三井物産手形詐欺事件
4月 - 不正融資事件（名古屋事件）を原因とする経営危機に第一銀行の支援を仰ぐ
7月 - 国策に従い、大垣共立銀行との合併交渉を進めるも岐阜・大垣空襲により中断、そのまま立ち消えに。
2月 - 愛知県葉栗郡木曽川町（現・一宮市）に24年ぶり県外支店開設。以後、愛知県中心に積極的店舗展開
3月 - 戦後混乱期の処理策として赤字決算となる
11月 - 大蔵省検査の結果、同省の決算事前承認銀行となる（1955年08月まで）
- 『'''十六銀行のあゆみ'''』を発行（十六銀行企画調査部・編、149ページ）。
10月 - 名証二部上場
8月 - 名証一部上場


7月 - 東濃信用組合営業譲受

9月 - 東証一部上場
3月 - 第一次オンライン稼動
4月 - 新本店新築
3月 - 『'''十六銀行百年史'''』を発行（十六銀行・編、1007ページ）。


7月 - 第二次オンライン稼動

8月 - ディーシーカードと共同で十六ディーシーカードを設立
11月 - 東海3県の地銀として初めて、ニューヨーク駐在員事務所開設（1990年05月に支店昇格）
6月 - キャラクターに「トムとジェリー」採用


1月 - 香港駐在員事務所開設（1989年01月に支店昇格）

10月 - 岐阜中央信用組合営業譲受
9月 - ロンドン駐在員事務所を開設
9月 - 香港の現地法人、十六国際財務有限公司を開設


3月 - 地銀として初めて、上海駐在員事務所を開設

5月 - 第三次オンライン稼動
3月 - 名古屋支店ビル竣工（現在同行の手形用紙にはこのビルが背景に描かれている。）
5月 - 土岐信用組合営業譲受
3月 - 『'''十六銀行百二十年史'''』を発行（十六銀行・編、359ページ）
4月 - ニューヨーク支店・ロンドン駐在員事務所の廃止を発表


7月 - 名古屋銀行と業務提携締結

7月 - 十六国際財務有限公司を清算


3月 - 大口融資先である大日本土木の経営破綻による大幅損失計上

5月 - 次期システムについて東京三菱銀行を中心に共同運用する事で合意

9月 - 香港支店を駐在員事務所に変更。BIS規制国内基準行となる
4月 - 営業地域を、15ブロックに編成し母店長に権限委譲する「ブロック制」施行
3月 - 決算において2年連続過去最高益を計上
7月 - 第四次オンライン稼動
9月18日 - 岐阜銀行を吸収合併。

地域社会への貢献

十六銀行女子卓球部

十六銀行女子卓球部は創部以来、日本卓球リーグ実業団連盟に加盟し、徹明支店（2005年10月11日店舗統廃合により廃店）2階を練習拠点に活動している。数年前、経費削減策の一環として、費用対効果の観点から、廃止が議論されたものの、実業団で有数の強豪であることから、当時の首脳部の強い意向により、存続が決まった。度後期日本卓球リーグ山梨・甲府大会において優勝し、前期優勝と合わせて年間での日本リーグ完全制覇を達成した2004年11月24日-28日、於：山梨県緑が丘スポーツ公園体育館。

里山保全

名古屋市天白区平針地区の里山開発事業に対して、開発業者に対し融資引き上げを示唆することで、COP10開催中にも関わらず間接的に里山開発を促したことが知られている。

主な出身者

梅村礼 - 卓球選手
青山紀子 - 東海ラジオアナウンサー 脚注

注釈

出典

関連項目

てつめいギャラリー - 十六銀行旧徹明支店の建物を改修した市民ギャラリー。
中日新聞東海本社（静岡県浜松市東区 (浜松市)/東区に本社を置いているが、なぜか広告も掲載している）

外部リンク

http://www.juroku.co.jp/ 十六銀行 公式サイト
http://www.juroku.co.jp/tabletennis/index.htm/ 十六銀行卓球部のページ Category:地方銀行 Category:岐阜県の�