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概要

特に、京進小・中部では、本拠地の京都府・滋賀県を中心に大阪府・奈良県・愛知県へと進出。 個別指導部ではＦＣ教室を含めて直営教室も全国展開し、東京・千葉・神奈川・埼玉・茨城・愛知・岐阜・三重・和歌山・奈良・京都・滋賀・大阪・兵庫・岡山・広島・山口・徳島・香川・福岡・鹿児島・石川（現在は撤退）に展開中。 高校部は京都・滋賀・愛知で自社ブランドで展開。 小学校受験部では京都府に、英会話は京都・滋賀に展開する。 その他にもネット家庭教師や家庭教師派遣事業、リーチング人材育成研修事業も展開。 最近では2010年より「家庭のチカラ」という子育て支援事業も展開。 海外にはドイツのデュッセルドルフと中国の広州に拠点を持つ。 2011年11月には保育園事業にも参入した。 2011年度の主な実績として、堀川高校・探究学科群、嵯峨野高校・京都こすもす科適性、西京高校・ｴﾝﾀｰﾌﾟﾗｲｼﾞﾝｸﾞ科適性といった、いわゆる「御三家」公立高校への合格者数が、京都府内の学習塾において最多であり、 滋賀県内においては、膳所高校、彦根東高校の合格者数が、特色選抜・一般選抜ともに塾別で最多である。 創業以来、「ひとりひとりを大切に」をトップメッセージに掲げている。マスコットキャラクターは、二本足で駆けるうさぎの「京ぴょん」。

沿革

1975年 - 「京都進学教室」を立木貞昭（株式会社であったが「理事長名義」）が、京都市東山区に開校
1980年頃 - 現「東山本校」を開設。音羽屋ビルは「泉涌寺教室」として東山本校の増教室として使用
1983年 - 大学進学向けの「高校部」を開設
1986年 - 四谷大塚と提携
1988年 - ドイツに子会社「Kyoshin GmbH」を設立
1990年 - 家庭教師派遣センター「京進プリバータ」を開設
1991年 - 個別指導教室『京進スクール･ワン』を開設
1992年 - 東進ハイスクール/ナガセと提携。高校生を対象とした衛星授業を導入
1997年 - 「京都進学教室」から「京進」に名称変更
1998年 - 英会話教室「Universal Campus」を開設。東大・京大・医学部受験コース「TOPΣ」を開設
1999年 - 大阪証券取引所2部・京都証券取引所に株式上場
2002年6月 - アイウエアグループへ資本参加（2006年12月をもって、提携解消）
2005年 - インターネットを用いた双方向型学習指導「e-DES」を開始
2005年12月 - 講師による小学校6年生の女子生徒刺殺事件が発生
2007年 - 京都駅前に15億円かけた高校部専用校舎を新設
2009年 - 中国広東省に佛山京進教育文化有限公司（当社子会社）を設立し日本語学校などを開校 　　　　　　　　 新社長に専務取締役の白川寛治が就任し、立木前社長は代表取締役会長に
2010年 - 株式会社アルファービートを完全100％子会社として設立し、リーチング事業を推進 　　　　　　　　 株式会社オーエルジェイの全株式を取得し日本国内における外国人留学生のための日本語教育事業に参入
2011年 - 保育園事業のための子会社を設立し11月に保育園事業に参入

校舎

京進小中学部

前身の京都進学教室の名残がある集団形式の進学塾
中学受験では四谷大塚の教材を使用している
京都・滋賀県内の中学受験や高校受験では上位校合格者を多数輩出
近年は愛知県での展開も目立ち、高校部も愛知県に新設した

京進高校部

以前は㈱ナガセが運営する東進衛星予備校に加盟
近年は自社ブランド構築に力を注ぎ、2007年9月に京都駅前校舎を新設した
京都大学をはじめ、難関国公立大学の合格者数アップを目指す
滋賀県と愛知県にも校舎を展開

京進スクールワン

直営校舎を中心にＦＣ校舎展開も加速
首都圏にも進出し、京進最大の教室規模を持つ
学生講師を中心とした個別指導形式で、授業料も集団形式の教室よりも高め
京都府・滋賀県などの関西方面以外ではＦＣ教室が多い

京進ユニバーサル・キャンパス

子供から大人までの英語によるコミュニケーションを行う
近年は英検合格者の向上にも力を入れている
ネイティブ比率も高く、小学校の英語必須化でニーズ拡大が期待されている

京進ぶれわん

立命館付属小学校や同志社大学付属小学校受験などを目指すお受験塾
知能開発を目的とした知能開発にも力を注ぐ
北大路と伏見に教室展開を行う

その他

家庭教師 京進プリバータ
ネット家庭教師e-des
映像授業京進e予備校＠will

事件

2005年12月10日、京都府にある京進宇治市/宇治神明校に通っていた小学校6年生の児童が京進の講師で同志社大学4年生の男子学生に教室内で刺殺されるという事件が発生。 この事件は、全国にある塾の安全性に対し大きな影響を与えた。 この事件を受け、京進は全校・教室に電子鍵錠等のセキュリティシステムを導入するとともに、全職員の安全意識向上を図るなど、大規模な対策を採っている。

脚注・出典