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沿革

1997年5月 - 株式会社テンアートニ設立。
2002年1月 - ノーザンライツコンピュータ株式会社と合併。
2004年8月 - 東京証券取引所マザーズに上場（証券コード:3744）。
2006年6月 - 米国SIOS Technology Corp.（旧SteelEye Technology,Inc.）を子会社化。
2006年11月 - 株式会社テンアートニからサイオステクノロジー株式会社へ商号変更。
2008年2月 - 株式会社グルージェントを子会社化。
2009年11月 - 中国に赛欧思（北京）科技有限公司を設立。
2009年12月 - 関西営業所を開設。

社名の由来

サイオス （SIOS） という名前は、同社が最重要課題と位置づけている「Software for Innovative Open Solutions」の4つのキーワードの頭文字を取ったもので、“革新的なソフトウェア技術を活用して、オープンソリューションを提供していく”という思いが込められている。

主な製品・サービス

;事業継続ソリューション「LifeKeeper」、「DataKeeper」 :LifeKeeperは、米国子会社SIOS Technology Corp.の開発製品。本番稼働のサーバーとは別に、同じ環境の予備サーバーを待機させ、万が一の障害の際には自動的に予備サーバーに業務を引き継がせる役割を担うHA（ハイアベイラビリティ）クラスターソフトウェア。 :DataKeeperは、米国子会社SIOS Technology Corp.の製品。データの複製を別の場所にリアルタイムに保存することを共有ディスク不要で実現するソフトウェア。 ;クラウドソリューション「SIOS Integration for Google Apps」、「サイオス受託開発サービス for Google App Engine」 :SIOS Integration for Google Appsは、Googleが提供する、メール、インスタントメッセージ、スケジュール管理、ワープロ・表計算等をパッケージにしたホスティング型アプリケーションGoogle Appsと顧客の既存の情報システムを直接連携させるサービス。 :サイオス受託開発サービス for Google App Engineは、Googleが提供するWebアプリケーションプラットフォームであるGoogle App Engine上でアプリケーションを開発するサービス。クラウドサービスの利用によりハードウエア等に関する投資コストの削減や、開発期間の短縮が可能。 ;オープンソースソリューション「サイオスOSSよろず相談室」、「Red Hat Enterprise Linux」、「Postgres Plus」等 :サイオスOSSよろず相談室は、LinuxをはじめとするOSSの導入・活用支援を行ってきたサポート実績とノウハウに基づき、OSSに関する機能や設定方法、障害への対処方法など、さまざまな問い合わせに回答するサービス。 :Red Hat Enterprise Linuxは、世界をリードするオープンソリューションプロバイダーであるレッドハットが開発するLinux OS。 :Postgres Plusは、高機能なオープンソースのデータベースであるPostgreSQLをベースに米国のEnterpriseDB社が開発した企業ユーザー向けデータベース製品。 ;セキュリティソリューション「i-FILTER」、「m-FILTER」 :i-FILTERは、デジタルアーツ株式会社の製品。Webの私的利用を制限することで、業務効率の向上や情報漏えいの防止を行うWebフィルタリングソフトウェア。 :m-FILTERは、デジタルアーツ株式会社の製品。送受信制御や全文保存、スパム対策を同時に実現する電子メールのトータルソリューション。 ;SIOS Applications「Speedoc for imagio」、「Quickスキャン」、「Quickコンバート」 :Speedoc for imagioは、デジタル複合機 imagioのパネル上で、紙文書を用途に合わせた形式の電子文書へ変換し、任意のフォルダへ保存するソフトウェア。株式会社リコーが推奨するOperiusの認定商品。 :Quickスキャンは、紙文書を電子文書へ変換し、任意のフォルダへ保存するソフトウェア。 :Quickコンバートは、紙文書を用途に合わせた形式の電子文書へ変換し、任意のフォルダへ保存するソフトウェア。 ;その他 :その他にも様々なオープンソースに関するサポート、トレーニングなど多数。2009年4月、Google App EngineがJavaに対応したとの発表があった際には、数日後にいち早くGoogle App Engineでのビジネスアプリケーションを顧客に納品した事で、今後のクラウドコンピューティングへの対応が注目されている。