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概要

磁気テープ/ビデオ、DVD、コンパクトディスク/CDのレンタルに加え、中古テレビゲームや古本・古着、店舗によっては新品も扱う。日本コンパクトディスク・ビデオレンタル商業組合及び日本テレビゲーム商業組合、コンピュータソフトウェア著作権協会、日本映像ソフト協会に加盟している。 徹底した店舗へのコスト削減と、商品・サービスの安価提供で、業績が急成長中の会社として知られる。閉店したレンタルビデオ店や他業種小売店などを、低コストで改装してからオープンする事もある。設立から15年で東京証券取引所一部上場を果たした。 2011年（平成23年）9月末現在、メディア商材取扱店は全国に、直営店941店舗、代理店・FC店201店舗を展開し、またリユース商材取扱店は全国に、直営店287店舗、FC店43店舗を展開している。また携帯ショップ（37店舗）やアミューズメント店（32店舗）、フィットネス・複合カフェ・飲食店（22店舗）を展開している。インターネットを使った宅配レンタル事業や、ECサイトでの販売事業にも力を入れていて、最近ではM&Aにて、LDH (持株会社)/LDHよりオンラインDVDレンタルの先駆者であるぽすれんを買収し、今後の動向が注目されている。レンタルビデオ店を運営する会社として、連結売上高は業界第一位を誇る。知名度が十分にあがらない要因は、新規で店舗を出店する際、知名度上昇が期待できる都心部より、コスト抑制が可能な郊外へのものが多いことが起因している。

沿革

1980年（昭和55年）6月 - 沢田喜代則（2代目社長）がレンタルレコード店を個人創業。
1986年（昭和61年）6月 - 遠藤結城（初代社長）がビデオショップを個人創業。
1988年（昭和63年）4月 - 遠藤結城が株式会社エー・ブイ・ステーションを設立。
1989年（平成元年）

1月 - 沢田喜代則が愛知県半田市岩滑中町に株式会社テープ堂を設立。

12月 - エー・ブイ・ステーションが株式会社ゲオミルダに商号変更し、株式会社エスポコミュニケーションズの傘下に入る。この時より「GEO」の商標を使い始める。
1992年（平成4年）5月 - ゲオミルダがエスポ傘下から独立し、テープ堂と資本提携。テープ堂は株式会社ゲオステーション（現在、存在する同名会社とは別会社）に商号変更。
1995年（平成7年）

4月 - ゲオステーションがエスポから「GEO」の商標権を譲り受ける旨の契約を結ぶ（実際の譲渡は1997年（平成9年）7月）。

11月 - ゲオステーションが、株式会社ゲオに商号変更。
1996年（平成8年）4月 - 株式会社ゲオを存続会社として、ゲオとゲオミルダが合併。
1998年（平成10年）

1月 - フランチャイズ店舗の全国展開を開始。

9月 - 株式会社ゲオ企画を設立し、ビリヤード場の運営業に着手。
1999年（平成11年）11月 - 日本ブロックバスター（米国で当時レンタルビデオ最大手だったブロックバスター (企業)/ブロックバスターと藤田田の合弁企業）を買収し「株式会社ゲオグローバル」に社名変更。またプロミスから5店舗、小僧寿し本部/東京小僧寿しから10店舗の営業譲渡を受ける。
2000年（平成12年）11月 - 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン（現ヘラクレス）に株式上場。
2001年（平成13年）7月 - 東和メックス他3社から131店舗の営業譲渡を受ける。
2002年（平成14年）

4月 - 民事再生手続きを申請したそうご電器（現株式会社ゲオイエス）株式会社を子会社にする。

12月 - ゲーム制作会社のスパイク (ゲーム会社)/スパイクを子会社化。
2003年（平成15年）

6月 - オンラインDVDレンタル事業のGEOLAND（ゲオランド）を開始。

6月 - 香川県高松市の同業者であるロッキー (企業)/ロッキーのレンタル・メディア部門をM&Aにかけて合併。同域に進出（同社は2004年（平成16年）に「株式会社ゲオステーション」となる）。
2004年（平成16年）

1月 - 東証、名古屋証券取引所市場第一部上場。

6月 - 遠藤が事故死。沢田が社長就任。
2005年（平成17年）

1月 - 株式会社ゲオ・ビービーを設立し、本格的にブロードバンド事業を開始。

7月 - プレイステーション・ポータブル/PSPで見る映像コンテンツ、ユニバーサル・メディア・ディスク/UMD Videoのレンタル開始。

9月 - スガイ・エンタテインメントを株式公開買付け/TOBにより連結子会社化。（同社は2009年（平成21年）7月1日に社名を「ゲオディノス」に変更）

11月 - トーハンとの共同出資会社、株式会社ティー・アンド・ジーを設立。「プラスゲオ」として複合書店内へのフランチャイズ出店を開始。子会社のスパイクをドワンゴに売却。

12月 - 高知県の四万十市/四万十店開店で全都道府県出店を達成。
2006年（平成18年）3月 - 株式会社セカンドストリート/フォー・ユーと資本・業務提携。
2007年（平成19年）

5月 - 吉川恭史が3代目社長に就任。前社長の沢田は代表取締役会長に就任。

6月 - Blu-ray Discの映像コンテンツの店頭販売を一部店舗除で開始。

10月 - 中古バイク買い取り販売の株式会社アークコアと資本・業務提携をし、中古バイク市場へ参入。

12月 - 「ブルーレイレンタル研究会」に参加。2008年（平成20年）2月29日まで、試験的にBlu-ray Discの映像コンテンツのレンタルを一部店舗で開始。
2008年（平成20年）

4月12日 - 全国約800店舗でBlu-ray Discのレンタル開始。

5月 - アニメの製作・配給を手がける株式会社トムス・エンタテインメントからゲームセンター事業を10月を目処に買収すると発表。（9月に撤回）

6月19日 - TOBにより株式会社セカンドストリート/フォー・ユーの連結子会社化。

6月20日 - 株式会社ベストゲオの完全子会社化を発表。

6月20日 - 株式会社LDH (持株会社)/LDHの子会社で、宅配DVDレンタル事業を運営するぽすれんを買収すると発表。

7月1日 - ぽすれんを連結子会社化。

7月17日 - 文真堂書店と業務・資本提携で合意した。

9月1日 - メモリーテックと物流業務委託に関する基本合意を締結。

11月28日 - 店舗運営子会社である株式会社ゲオアクティブと株式会社ベストゲオの合併を発表。
2009年（平成21年）

1月27日 - 100%子会社である株式会社スリーワイと同社の100%子会社である株式会社フードリンクスの合併を発表。

3月1日 - 株式会社スリーワイを存続会社とし株式会社フードリンクスを吸収合併。同時に株式会社アシストに商号を変更。

4月3日 - 「ぽすれん宅配コミックレンタル」を開始。

6月29日 - ゲオの新しいポータルサイトであるGEO Onlineを開設。

7月1日 - 株式会社アシストの子会社で休眠会社であった有限会社ピットマンを100%子会社化。同時に株式会社フュージョンに商号を変更。

8月28日 - SBIホールディングス株式会社との包括的業務提携に合意。

10月27日 - 三菱商事・ローソンらが展開する共通ポイントサービス「Ponta」への参画を発表。

11月2日 - DVD自動レンタル機「GEOBOX」を開始。東京都中央区の商業施設「晴海トリトン」に第1号機を設置。

11月30日 - SBIホールディングス株式会社との合弁会社であるSBIゲオマーケティング株式会社を設立（出資比率:SBIホールディングス51%、ゲオ49%）。
2010年（平成22年）

1月1日 - 森原哲也 が 4代目社長に就任。前社長の吉川恭史は取締役に降格。

1月12日 - 株式会社ニワンゴと提携し、共同キャンペーン「GEO×ニコニコ動画」をスタート。

2月1日 - DVD自動レンタル機「GEOBOX」をピーコックストア7店舗に設置。

2月9日 - TOBにより株式会社セカンドストリートを完全子会社化すると発表。

3月1日 - ポイントサービスPontaの利用開始。

5月10日 - 株式会社LDHより子会社である株式会社エイシスの全株式を譲り受け完全子会社化エイシスはライブドア傘下であったが同社がNHN Japanに買収されることに伴ない、LDHに全株式を譲渡しその後買収された。。

5月14日 - 株式会社ウェアハウス (レンタルビデオ店)/ウェアハウスに対しTOBを実施すると発表。

6月24日 - 株式会社セカンドストリートを完全子会社化。

7月2日 - 株式会社ウェアハウスを連結子会社化。

8月6日 - 株式会社ワランティマートと業務提携。

10月1日 - ティー・アンド・ジーを除く地域子会社9社およびゲオサプライ、スパイキーの11社を吸収合併。

10月26日 - 株式会社コーボー・ホールディングスと共同運営のフラッシュマーケティング/共同購入型クーポンサイト「ゲオチケ」のサービスを開始。
2011年（平成23年）

3月11日 - 東日本大震災でゲオ陸前高田店と石巻渡波店が被災後閉店を余儀なくされる。特にゲオ陸前高田店は津波で店舗が影形なく喪失してしまう程の甚大な被害を受ける。

3月24日 - 連結子会社である株式会社リテールコムに不適切な取引計上が判明したと発表。

3月29日 - 持分法適用会社であるゲオエステートを株式譲渡により持分法適用会社から除外。

4月14日 - 株式会社NESTAGEを子会社化。

4月18日 - 返却通知メールサービスを終了

7月22日 - 取締役の1名に内部規定違反があったとして辞任勧告決議を行う。

10月13日 - 臨時株主総会開催、取締役の任期を1年に短縮、5名の社外取締役を選任しコンプライアンスを強化

11月1日 - 持株会社制に移行し、社名をゲオホールディングスに変更。会社分割により株式会社ゲオを新設。
2012年（平成24年）6月1日 - 株式会社ゲオエージェンシーを吸収合併（予定）（2012年3月28日、ゲオホールディングス・ニュースリリース）。

名称について

ゲオの名前の由来は、大地の意であるGEO（ジオ）をラテン語読みしたもの。但し、読み間違いがきっかけという説もある。 なお、「'''GEO（ゲオ）'''」という商標は、元々はレーシングドライバーである鈴木亜久里のスポンサーをしていたことなどで知られる、株式会社エスポコミュニケーションズが、1980年代から1990年代前半にかけて、傘下のレンタルビデオ店（株式会社ゲオミルダ等）や不動産事業、事務機器製造販売（東和エスポ株式会社、現・東和メックス）などの事業展開におけるブランドとして使用していたものだった。その後、エスポの経営悪化からゲオミルダが独立し、商標も後にエスポからゲオに譲渡された[http://www.translan.com/jucc/precedent-1998-10-29c.html テレビゲーム「ＮＥＯ・ＧＥＯ」商標事件。 ちなみに「GEO」の商標を巡っては、過去にSNKのゲーム機『ネオジオ』がこの商標を侵害しているとして、エスポがSNKに損害賠償を請求する裁判を起こしたこともあるが、裁判はエスポの全面敗訴に終わっている。

4億円不正支出問題

2011年（平成23年）12月16日、ゲオや関連会社を巡り、最高幹部3名が関与する総額4億円の不正な支出があったと発表した。本来は必要な取締役会の決議などの手続きをしないで、ある男性顧問らやその関連会社に支払っていたという。その後、この事件に関わった最高幹部3名および担当執行役員１名はいずれも辞任することとなった。またこの事件に深く関わったとされる担当執行役員3名・次長1名を2等級降格する人事を発表した。総額4億円の不正な支出を主導したと指摘されて辞任した前会長らや、不正に支出された金を受け取った同社顧問に対して民事訴訟や刑事告訴も検討しているとされている。

備考

2007年（平成19年）7月5日 - 同年8月31日、プレイステーション3専用ソフト「ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原」用に、PLAYSTATION Storeにて「'''ゲオ・ロゴ入りオリジナルT-シャツ'''」を無料配信。

ゲオグループ

かつてのグループ企業

株式会社JPホールディングス - かつて事業提携により株式会社ジェイ・プランニングからゲオ・ジェイピーに社名を変更するものちに事業提携を解消し現在の社名に至る。
株式会社アークコア - 持分法適用会社であったが保有株式を香港の投資会社へ譲渡したことによりグループより離脱。
株式会社ゲオエステート - 株式譲渡によりグループより離脱。 以下はゲオに吸収合併されたもの
株式会社ゲオイエス（北海道地区） - 旧社名そうご電器株式会社
株式会社ゲオリークル（東北地区） - 旧社名マツモト電器株式会社
株式会社ゲオグローバル（北関東・甲信越地区） - 旧社名日本ブロックバスター株式会社
株式会社ゲオナイン（南関東地区） - 株式会社クロスナイン
株式会社ゲオフロンティア（東東海地区）
株式会社ゲオエブリ（西東海地区） - 旧社名株式会社ビブロス
株式会社ゲオシティ（北陸・近畿地区） - 旧社名株式会社ビデオシティ
株式会社ゲオステーション（中国・四国地区） - 旧社名株式会社ロッキー
株式会社ゲオアクティブ（九州・沖縄地区） - 旧社名株式会社宝船
株式会社ゲオサプライ - 旧社名グレード・コミュニケーション
株式会社スパイキー なお、ゲオエブリはゲオグローバルの子会社で、ゲオステーションはゲオエブリの子会社である。従って資本関係はゲオ（親会社） - ゲオグローバル（子会社） - ゲオエブリ（孫会社） - ゲオステーション（曽孫会社）となっていた。また、ゲオフロンティアはゲオとゲオエブリが半数ずつ出資していた。

脚注

関連項目

ベスト電器 - 下記関連企業2社において、フランチャイズ契約

株式会社'''ベストゲオ''' - 福岡県などに於けるフランチャイジー。ベスト電器は、かつては「ベストレンタル」「ベストビデオ」「ベストソフトタウン」の名称で独自にレンタル事業を行っていたが、2005年（平成17年）7月に経営再建のため、ゲオのフランチャイジーに変わった。運営会社名は「'''ベストゲオ'''」。店舗名は「ゲオ○○店」。「ベストゲオ」は、2006年（平成18年）7月1日付けで出資比率の変更により、ゲオの持分法適用会社から関連子会社へ。2008年（平成20年）7月1日付けのベスト電器からの株式譲渡により、ゲオの100%子会社化となり、ベスト電器とのFC関係は解消。

株式会社'''ゲオグローバル''' - 関東地方では、ベスト電器がフランチャイザーとなる中古家電取扱店舗を、ゲオの子会社が運営。こちらの運営会社名は「'''ゲオグローバル'''」。店舗名は「ベスト電器○○店」。